シックハウス問題への対応
戦後の住宅復興策として普及化に成功した組み立て型住宅工業化モデルや、安い建材などを建築資材として活用した安価な住宅が普及したことによる弊害として、シックハウス症候群や化学物質過敏症などの今まで解明されてこなかった健康被害が報告されるようになってきました。
また住宅の省エネ性能などの住宅高度化も、エネルギー対策・地球温暖化対策には貢献する一方で、気密性能が高まることが起因となり、シックハウス問題に大きな悪影響をもたらすこととなっています。
このような背景を受け、住宅事業に関わる協同組合環境改善推進センターとして、シックハウスなどの室内空気環境の問題について取り組んできております。
取り組みの内容
・健康住宅アドバイザー認定試験の支援
シックハウスは、見えない脅威と言われています。その原因として、
① 原因物質が特定されていない点
② 発生源がどこにあるのか確認が難しい点
が挙げられます。
現在厚生労働省の規制対象となっている物質は、ホルムアルデヒド、トルエン、キシレンなど限られた揮発性の有機化合物だけにとどまっています。これらの指針値は、「一生涯その化学物質について指針値以下の濃度の暴露を受けたとしても、健康への有害な影響を受けないであろうとの判断により設定された値」となっています。すなわち、個人差で発症しているケースも少なくないと考えられます。また、規制対象以外の物質が影響している場合も可能性として指摘されており、シックハウスとして判断されることは難しいことと、それらの発生源がどこからくるものなのか特定するのが難しいことも実情として挙げられます。
これらの解決に住宅に関わる業者の知識の向上は不可欠であると考えており、NPO法人日本健康住宅協会の認定資格である『健康住宅アドバイザー認定試験』を通した人材育成事業を実施しております。
・新技術を使ったシックハウス住宅の改善対策
また協同組合環境改善推進センターでは、シックハウス問題が報告された住宅などの建物に対し、新技術を活用した改善策の提案を実施しています。住宅などの建物においてはシックハウスと判定されても、資金の問題などで建て替えることは現実問題不可能であり、住まい手にとって深刻な問題となります。そこで、シックハウスの改善をリフォーム・リニューアルという形で提案していく必要性があります。このため、協同組合環境改善推進センターでは、以下のような商品群を持ってシックハウス対策に挑戦しています。






